学生の頃から友人から悩みを相談されることが多く、社会人になってからもそれは続いているという人の中で、いつしか
『もっと上手く話を聴いてあげることができるようになりたい』、『仕事として話を聴く力を活かしたい』と思うようになる人がおられます。
その中にはカウンセラーを目指すために資格取得を目指そうと思う人、カウンセラーとして開業を考える人もいるでしょう。
しかし、心理系の資格を取る必要もなく、会社を辞めるという選択をしなくても、現在所属している企業や団体の中で自分の特性を活かして働くことも可能です。
人から相談をされることが多いのでカウンセラーになりたいという話を聴くことも多いですが、私は必ずしもカウンセラーを目指すことが良いとは思いません。
ただ、自分の特性を活かして人の力になりたいという思いを実現したい気持ちはわかります。
この記事では、自分が人から安心して悩みを話してもらえるという特性を今の職場の中で活かせる選択肢を紹介しています。
カウンセラーになることをすすめない理由
社会人になってからカウンセラーのように悩みを聴くことで人の力になりたいと思う人もおられますが、実際にカウンセラーになって仕事をしていくことは容易ではありません。
特に2017年に公認心理師という国家資格が誕生したので、この資格を持っているかどうかということも相談を依頼する際の基準としての重要度が増してくると感じています。
現時点では、まだ認知度は認知度は十分に広がっていませんが、公的機関や病院などではこの資格を持っているかが採用の基準になりますし、当社でも公認心理師を持っていることが採用条件になっています。
カウンセラーという仕事の難しさ
資格以外の視点から考えてもカウンセラーになること、仕事を続けていくことが難しい理由はいくつかあります。
下記で取り上げている点をクリアすることができなければ、カウンセラーになることはできたとしても、カウンセリングで生計を立てていくことが難しいと思います。
私自身がカウンセラーとして独立して、カウンセリングだけでも生計が立てられる状態になっているからこそ、経験をもとにリストアップした内容です。
- 心理学、精神医学をベースに幅広い知識が必要
- どんな悩みでも正面から引き受ける意思とストレス耐性が必要
- 想像力を働かせ、複数の視点から相談内容を考察できる力が必要
- 医師、教師、法曹関係者など多職種と関係性を築ける力が必要
- クライエントを依存させず、自立へと促すことができる力が必要
学生の頃から人から相談をされるような人は、上記の中のいくつかはある程度備わっている人も多いと思いますが、カウンセラーとして仕事をする場合は本当に多様な相談依頼があること、そしてその背景には医学的知識、脳科学の知識を持って対応することが必要なケースも多々あるので、理想的には大学生の頃からその道の勉強を始めておいた方が良いでしょう。
社会人になってすぐに始めても一生を考えると時間はありますが、資格という点を考えると大学院を卒業する必要があるので、カウンセラーになるなら早い段階でその道を目指すことが望ましいと思います。
専門的な知識を必要とされていたとしても、上記のような条件であれば求められる努力も限定されますし、相談内容の難易度もカウンセラーが受けるものほど難しくなく、責任も上司や会社と分担できるでしょう。
カウンセラーとして相談業務を行う場合は、ある程度相談内容を限定したとしてもその背景に心の病、成育歴の問題が隠れていた場合は対応することが求められるし、それ以前に背景にある問題に気づけなければなりません。
カウンセラーも内容によっては医師への相談を促すこともありますが、それでも心の病については自分のところで対応できる範囲の広さは求められます。
しかし、専門性を限定して相談に応じる場合は、その専門の範疇を超えた相談、自分の知識や力量を超えた相談に関してはより専門性の高い人に支援を移行することもしやすくなります。
例えば、人間関係に悩んでいる部下の話を聴いていたら、どうも健康状態にも問題があると感じたら公認心理師資格を持ったカウンセラーに相談するように促すことが望ましいのです。
相談業務と雇用クリーンプランナーという資格
社会人になってから誰かの相談に応じる仕事をしたいという方におすすめできる仕事内容の条件を紹介しましたが、その条件に該当する資格があります。
それは雇用クリーンプランナーです。
詳しい説明は、下記の画像をクリックして専用ページで読んで下さい。
ここでは、この資格がなぜ上記の要件にが伊藤するかを説明します。
雇用クリーンプランナーが相談業務を行いたい人におすすめの資格である理由は、必要な知識が労基法に関連する労働トラブルとハラスメントに特化した専門知識を学ぶことができるという点です。
限定された専門性を身につけ、その専門性の範囲内で同じ会社、団体の人をサポートする役割を担います。
この資格は、あくまで同じ会社の人に対して相談に応じれるというものなので、相談依頼は限定された範囲の人からしか入りません。
そして自分も会社員や団体職員という形で相談に応じるので、自分の力量を超えると感じた相談は、産業医、弁護士、社会保険労務士、公認心理師など多職種の専門性の高い人に協力を仰ぎやすい中で仕事ができます。
務めている会社の中で自分の特性や経験を活かして同じ会社で働く人達を支援する仕事がしたいという方は、雇用クリーンプランナーはうってつけの資格だと言えます。
特に会社を束ねる経営者、多くの部下を抱える役員や管理職の方、総務や人事など社内の人のために働く立場の方、若いうちに何らかの専門性を持っておきたいという方などにはおすすめできる資格です。
資格に関する紹介は、画像をクリックして専用ページをご確認下さい。